投信とETF

投資信託よりも信託報酬が安いということで、投資家にとって魅力的な利用したい金融商品にETF（Exchange-Traded Fund）があります。

ETFは上場投資信託とも呼ばれ、その名のとおり株式市場に上場されていて証券取引所で取引される投資信託のことです。つまり、ふつうの株と同じように取引できる投信ということです。

通常の投資信託との大きな違いは「信託報酬が安いこと」「売買手数料が高いこと」「流動性が高いこと」などです。

信託報酬は長期保有すればするほど、資産運用のパフォーマンスに大きな影響をあたえる要素です。そのため、0.1%でも小さくしたいと考えるのが一般的な投資家の考えだと思います。

その点、ETFは通常の投信よりも基本的に安くなっているので、大きなメリットだといえます。

しかし、売買手数料が高いです。ふつうの株式などと同じように売買時に手数料がかかるため、そこはノーロードの投信にはかないません。

流動性というのは、買いたいときに買ったり売りたいときに売ったりすることがやりやすいかということですが、市場が開いている時間帯はいつでも取引できるので、この点は非常に優れています。

上場されていないファンドは、1日に1回しか基準価額が決まらず、その価格でしか取引できません。ETFは市場参加者によって買値と売値が提示され、それが合わさったときに売買成立ということになります。

現在あるETFは、そのほとんどがインデックスファンドです。そのため、インデックスに応じた価格に近くなっていて、そこから大きく乖離するということはないので、売り買いの価格も狭い範囲におさまっています。

ETFのもうひとつのデメリットとして考えられていた「1回の売買金額が高い」ことは、2008年9月現在かなり改善されてきています（野村アセットマネジメントが、自社が運用するETFについて他社に先駆けて売買単位の引き下げをおこないました）。

ふつうはドル・コスト平均法にはETFではなく、上場されていないインデックスファンドを使うのですが、売買単位の引き下げと売買手数料の低減が続けば、毎月ETFを買う投資家が増えるかもしれません。